港の朝市で並ぶ魚の顔ぶれが、10年前と違う。サンマが細く小さくなり、代わりに以前は揚がらなかったサワラが箱に積まれている。水産庁の白書は、この入れ替わりを海水温の変化として説明している。令和5年と令和6年には我が国近海の平均海面水温が統計開始以降の最高値となっており、漁の形がそれに合わせて動いた。地方の一次産業で何が起きているのかを、公表された数値で追う。
近海の水温は世界平均の2倍を超えて上がった
水温の上がり方は、海域によって違う。令和6年までのおよそ100年間で、世界全体の年平均海面水温は100年あたり0.62度上がった。北太平洋は0.65度である。これに対して我が国近海は1.33度で、世界平均や北太平洋の2倍を超える速さで上昇している。
近海のなかでもばらつきは大きい。日本海中部は100年あたり2.01度、三陸沖は1.20度と、同じ日本の周りで1.7倍近い差がつく。三陸沖については令和5年以降の海面水温が平年より約6度高い状態にあり、世界の中でも最大の上昇幅だという報告が白書に引かれている。
| 海域 | 100年あたりの上昇幅 |
|---|---|
| 世界全体 | 0.62度 |
| 北太平洋 | 0.65度 |
| 三陸沖 | 1.20度 |
| 我が国近海(海域平均) | 1.33度 |
| 日本海中部 | 2.01度 |
令和6年の世界の海面水温の平年差はプラス0.44度で、統計を開始した明治24年以降で最も高い値だった。我が国近海でも、同じ年の平均海面水温が、それまで最高だった令和5年の値を上回っている。水温の上昇は表層だけの話ではない。水深2,000メートルまでの平均水温は昭和30年から令和6年の間に約0.17度上がり、この昇温は1990年代半ばから加速している。
サンマ・スルメイカ・サケで44万t減った
海水温の上昇と海流の変化は、適温域を回遊する魚の分布と資源量を動かす。影響がはっきり出たのがサンマ、スルメイカ、サケの3魚種だった。平成26年にはこの3つで54万8,000トンが揚がっていたが、令和5年には10万7,000トンまで落ちた。9年で44万トン、5分の1の水準である。同じ期間に全魚種の漁獲量は371万3,000トンから292万6,000トンへ減っており、3魚種の減少分が全体の減少分の半分以上を占める形になる。
理由は魚ごとに違う。サンマでは親潮の南下が弱まり、釧路沖と三陸沖の水温が上がったことで分布と回遊が変わり、漁場がさらに沖へ移った。沖合での操業ができない小型船から出漁が難しくなる。加えて沖合域では餌となる動物性プランクトンの密度が低く成長が悪化し、マイワシなど競合種の増加も重なって資源量が減った可能性が指摘されている。
スルメイカは逆の経路をたどった。1980年代後半には冬季の海水温上昇によって産卵場が広がり、資源量が増えていた。その後は漁場が沖合化して沿岸で操業する漁業の漁獲が減り、平成28年以降は資源量そのものが減少した。産卵期の遅れや魚体の小型化も報告されている。サケについては、放流した稚魚が戻ってくる回帰率の低下が効いている。
漁場が沖に出ると、燃油代と操業時間が増え、出漁を見合わせる判断も生まれる。水揚げが減ることと経営が苦しくなることは、同じ速さでは進まない。浜の仕事に外から関わる形を整理した漁業に外から関わる|関係人口の受け皿としての海の仕事を数字で見るも合わせて読むと、担い手側の条件が見えてくる。
増えた魚を売る側の工夫が始まっている
減った魚だけを数えると話が片側に寄る。高水温を好む魚種は生息と回遊の海域を北へ広げており、ブリの漁獲量は1990年代以降に増えて平成26年に過去最高の約13万トンに達した。近年は9万トン程度で推移しているが、海域別では北海道や太平洋北部・中部での漁獲が増えている。海洋熱波による水温上昇が分布域の変化に影響したという報告がある。
サワラも動いた。日本海・東シナ海系群は平成11年以降、日本海での漁獲量が増えている。問題は、食べる習慣がなかった地域に大量に揚がることだ。そこで産地側がブランド化に動いた。山形県漁業協同組合は平成22年から「庄内おばこサワラ」の取組を始め、有志のはえ縄漁業者による推進協議会が独自の基準を設けて選別している。山形県はこれをプライドフィッシュに選定した。鳥取県でもJF鳥取淀江釣漁研究会が平成27年から、活締めや脂質含有量の検査を組み込んだブランド化を進めている。
この二つの例が示すのは、気候変動への対応が設備や品種だけの話ではないという点だ。獲れるものが変われば、売り方と加工と食べ方を作り直す必要が出る。農業で品種の入れ替えが起きていることは水稲の高温耐性品種は18.2%|44都府県が品種を替えるまでで扱っており、海では魚種の入れ替えとして同じことが起きている。
養殖は26度の壁に当たった
回遊しない養殖は、水温の上昇から逃げられない。ホタテガイは水温26度を超える環境に適応できないため、平成22年に陸奥湾で異常な高水温による大量へい死が起きた。これを受けて、高水温時に養殖施設を下層へ沈める適応策がとられ、同程度の高水温による被害は抑えられてきた。ところが令和5年、陸奥湾の水温は想定を超え、再び大量のへい死が発生した。
カキも同じ圧力を受けている。近年は高水温かつ少雨傾向の年にへい死の発生が報告されており、瀬戸内海を中心とした被害を受けて関係省庁が政策パッケージを策定した。経営継続支援などの短期対策と、原因究明や環境変化に対応した養殖の実現に向けた中長期対策を並べる構成で、高水温が共通の原因と考えられるホタテガイ養殖も支援の対象に入っている。
養殖の規模は小さくない。令和6年の養殖生産量は魚類が約28万トン、藻類が約28万トン、貝類が約27万トンで、合計約83万トンだった。世界では令和6年に養殖が水産物生産量全体の約6割を占めるまでに成長しており、日本の養殖がどこまで高水温に耐えられるかは産地の存続に直結する。魚類養殖では飼料コストが大きく、主原料の魚粉が輸入に依存しているため、低魚粉飼料の開発や原料の国産化も並行して進められている。
川と湖、そして生産量全体の位置
影響は海だけで止まらない。内水面漁業では、冬季の海水温の上昇によって海域から河川へのアユの遡上数が減る傾向が一部の河川で見られ、秋季の海水温の上昇がアユの仔稚魚のふ化のピークを遅らせる可能性も指摘されている。一部の湖沼では高温によるワカサギのへい死が報告され、琵琶湖のホンモロコやニゴロブナの資源量減少については、湖水循環の遅れが一因とする報告がある。
全体の数字で位置を確かめると、令和6年の漁業・養殖業生産量は約364万トンで、前年から約19万トン減った。うち海面漁業が約279万トンで約14万トン減、マイワシやウルメイワシなどが減っている。海面養殖業は約80万トンで約5万トン減、内水面漁業・養殖業は約5万トンで約5,000トン減だった。生産額は約1兆6,297億円で、前年から約541億円減っている。
担い手の側は、新規就業者がおおむね1,700人程度で推移している。水温が変われば獲る魚も場所も変わり、設備も売り先も作り直すことになる。漁村が交流人口を受け入れる仕組みは漁村の交流人口2千万人は誰が受けるのか|海業86地区と500件の目標にあり、地域に関わりたい学生の接点としてはFLASPOでも扱っている領域だ。
よくある質問
水温が上がると魚は必ず減るのか。減る魚と増える魚に分かれる。低水温を好む魚種は日本周辺まで南下しなくなり、高水温を好む魚種は北へ広がる。サンマやサケは前者、ブリやサワラは後者にあたる。
3魚種の漁獲量はどの統計の数値なのか。農林水産省「漁業・養殖業生産統計」で、令和6年度水産白書の特集に図表として収録されている。スルメイカについては遠洋底びき網(南方水域)といか釣のうち日本海水域以外で漁獲されたものを含まない集計である。
陸奥湾のホタテは適応策で守れなかったのか。平成22年のへい死を契機に、高水温時に施設を下層へ沈める方法で同程度の高水温には対応できていた。令和5年は想定を超える水温になり、その範囲を外れたという整理になる。適応策には前提となる水温の幅があるという意味でもある。
サワラのブランド化は収益につながっているのか。白書は山形県と鳥取県の取組を事例として紹介しており、漁獲が増え始めた当初は馴染みがなく安価だったと記している。基準を設けた選別と検査で価格帯を作り直す手順が示されているが、金額の全国集計は載っていない。
この白書はどこで読めるのか。水産庁のウェブサイトで全文が公開されている。海洋環境の変化を扱った特集は令和6年度版、養殖業の成長産業化を扱った特集は令和7年度版にあり、どちらもPDFで章ごとに分かれている。
出典:水産庁「令和6年度 水産白書」特集 海洋環境の変化による水産業への影響と対応同特集、同「令和7年度 水産白書」特集・トピックスと第1章〜第6章、水温の上昇幅は気象庁「海面水温の長期変化傾向(日本近海)」に基づく白書掲載値。
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