メンタル不調のサイン｜眠れているのに休めていない状態の見方

気のせいで片づけられる段階に線を引く

不調のサインを調べる人が本当に知りたいのは、症状の一覧ではない。目の前の疲れが休めば戻るものなのか、それとも放っておくと別の段階に移るものなのかという境目である。一覧を眺めても、どれも当てはまる気がして判断が進まない。

国の資料を読むと、この境目に使える考え方が二つ出てくる。一つは睡眠を時間と休養感の二つに分けて見ること、もう一つは同じ年代や同じ働き方をしている人の分布と並べて自分の位置を確かめることである。どちらも「どれくらいつらいか」を測ろうとせず、何と比べて違うのかを先に決める。

以下では、厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」と「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）」を軸に、気づきの手がかりと、そこから先に進んだときに何が起きているかを数字で押さえていく。

睡眠時間と睡眠休養感は別のものを測っている

睡眠ガイド2023は、睡眠の量と質を別の指標として扱う。量を表すのが睡眠時間、質を表すのが睡眠休養感で、眠って休めた感覚があるかどうかを指す。良い睡眠はこの二つがそろって確保されている状態と定義されており、片方だけでは足りない。

量の目安は示されている。成人については、適正な睡眠時間に個人差があることを前提としながら、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保することが推奨事項に挙がっている。科学的知見からは、おおよそ6時間から8時間が適正と考えられるという記述もある。6時間未満でも足りる人はいるし、8時間以上を必要とする人もいるため、幅のある目安として置かれている。

この分け方が効くのは、時間は足りているのに回復していないという状態を言葉にできるからである。6時間半眠っているから問題ないと自分に言い聞かせている人が、休養感の側で落ちている場合がある。ここが見落とされやすい。

ガイドが「病気が潜んでいる可能性」と書いている理由

成人版の推奨事項は三つあり、三つ目にこう置かれている。睡眠の不調や睡眠休養感の低下がある場合は、生活習慣等の改善を図ることが重要であるが、病気が潜んでいる可能性にも留意する、と。生活を整えれば済むという話で終わらせていない点が、サインを考えるときの要になる。

背景には追跡調査の結果がある。日本人の男性労働者約4万人を7年間追った研究では、睡眠時間が1日5時間未満の人は5時間以上の人に比べ、追跡期間中に肥満になるリスクが1.13倍、メタボリックシンドロームの発症リスクが1.08倍になった。男性労働者2,282人を14年間追った研究では、6時間未満の人は7時間以上8時間未満の人と比べ、心筋梗塞や狭心症などの心血管疾患の発症リスクが4.95倍と報告されている。

そして短い睡眠は珍しい状態ではない。令和元年の国民健康・栄養調査では、働く世代である20歳から59歳の各世代で、睡眠時間が6時間未満の人が約35％から50％を占めた。5時間未満に限っても約5％から12％である。睡眠が学習や集中に及ぼす影響については勉強の集中力は睡眠から立て直すの記事でも扱った。

強いストレスを抱える割合は30代で頭打ちになる

自分の状態を疑うとき、同じ年代の人がどうなのかは一つの基準になる。令和6年の労働安全衛生調査では、現在の仕事や職業生活に関することで強い不安や悩み、ストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は68.3％だった。前年の82.7％から下がっているが、設問の形式が趣旨明確化のために変更されているため、年をまたいだ単純比較には注意が必要と調査自身が注記している。

30代と40代が7割を超え、そこを頂点に両側へ下がる形になっている。中身も年代で入れ替わる。全体では「仕事の量」が43.2％で最も多く、「仕事の失敗、責任の発生等」が36.2％、「仕事の質」が26.4％と続くが、40代では仕事の量が50.6％まで上がり、20歳未満では仕事の失敗や責任の発生等が72.1％を占める。就業形態でも差があり、正社員の74.6％に対してパートタイム労働者は43.5％である。

上位三つの後ろにも、位置づけの違うものが並ぶ。対人関係がセクハラやパワハラを含めて26.1％、会社の将来性が22.2％、顧客や取引先等からのクレームが20.7％、役割や地位の変化が19.8％、雇用の安定性が11.2％である。注目したいのは雇用の安定性で、全体では11.2％にとどまるのに、派遣労働者では54.7％と最も大きな項目になる。同じ職場で同じ仕事をしていても、立場が変われば何が重くのしかかるかが入れ替わる。自分の不調の出どころを探すときには、業務の中身ではなく契約の形を疑う必要がある場合もある。

休業に至る人は少なく、それでも8事業所に1つ

サインを放置した先で何が起きるか。同じ調査には、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した労働者または退職した労働者がいた事業所の割合が出ている。12.8％である。前年は13.5％だった。内訳は、1か月以上の休業者がいた事業所が10.2％、退職者がいた事業所が6.2％となる。

一方で、労働者を分母にすると比率はまったく違う。連続1か月以上休業した労働者の割合は0.5％、退職した労働者の割合は0.2％にとどまる。つまり、個人としてそこまで至る確率は低いのに、職場という単位で見れば8事業所に1つで起きている。自分の周りで見たことがないという感覚と、統計上は身近だという事実が同時に成り立つ。

この落差は、サインに気づく役回りが誰かという問題につながる。本人にとっては一生に一度あるかないかの出来事でも、管理する側は数年に一度は向き合う。だから、気づきの手がかりを本人の自覚だけに任せない設計が必要になる。人間関係とメンタルの記事では、こころの状態を点数で測った別の統計を扱っている。働く場所を選ぶ段階から体制を見ておきたい人は、FLASPOのような地域と仕事をつなぐ入口で候補を絞ったうえで確認するとよい。

よくある質問

何日続いたら相談したほうがよいか。日数で一律に決まる基準は国の資料には置かれていない。睡眠ガイドが挙げるのは、睡眠の不調や休養感の低下があるときに生活習慣の改善を試すこと、そして改善しない場合は病気が潜んでいる可能性に留意することである。試して戻らないという事実が一つの目安になる。

休日に長く寝て取り戻せば問題ないか。睡眠ガイドは休日の寝だめの問題点を項目として立てており、平日の不足を休日で埋める習慣がある場合、寿命短縮のリスクが軽減されないという報告を挙げている。埋め合わせが成り立たない場面があることは押さえておきたい。

眠れているのに疲れが取れないのは気のせいか。量と質を別の指標として扱う考え方からすれば、気のせいと片づける根拠はない。時間が確保できていても休養感が低い状態は、ガイドが名前をつけて区別している状態である。

サインに気づいた同僚に何を言えばよいか。診断名を推測することは必要ない。普段と違う点を具体的に伝え、業務量の調整や相談窓口の存在を一緒に確認する形が現実的である。職場の側で業務配分を変えられる立場の人に届くかどうかが、その後の分かれ目になる。

強いストレスがないと答える人はどれくらいいるか。令和6年の調査では、強い不安や悩み、ストレスと感じる事柄がない労働者は31.1％だった。就業形態で分けるとパートタイム労働者で54.6％、正社員では24.9％となる。無いと答える人が一定数いることは、感じている側が特別だという意味ではなく、負荷のかかり方が働き方によって違うことを示している。

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