同じ「温泉地」が三つの数で出てくる
健康を目的にした旅を地域で組み立てようとすると、最初に行き詰まるのが規模の把握である。温泉地がいくつあるのかを調べても、資料によって数が合わない。環境省の温泉利用状況を見ると、この食い違いの正体がわかる。
令和6年度(令和7年3月末現在)の集計では、全国の温泉地数は2,839か所である。ただしこの数字には「温泉地数は宿泊施設のある場所を計上」という注記が付く。日帰りの入浴施設だけが建つ場所は入らない。源泉の数で数え直すと27,899本、宿泊施設の数では13,425軒、収容定員では1,324,805人になる。
源泉1本に対して宿泊施設は0.48軒しかない。つまり、源泉の数を根拠に「うちの地域には温泉が豊富にある」と言っても、泊まれる場所がそれに見合って存在するとは限らない。企画書に数字を置くときは、どの単位で数えたのかを添える必要がある。
湧出量の合計は毎分2,477,713リットルで、うち自噴が663,493リットル、動力による汲み上げが1,814,220リットルを占める。自力で湧いている分は全体の27パーセントほどで、残りはポンプに依存している。電気代と設備の更新費が温泉地の固定費に乗るのは、この構造から来る。
使われていない源泉が11,032本ある
源泉総数27,899本の内訳には、利用されているかどうかの区別が入っている。利用源泉は自噴4,106本と動力12,762本の合計16,868本。未利用源泉は自噴3,697本と動力7,335本で、合わせて11,032本になる。全体の4割近くが、掘られたまま使われていない。
内訳を足すと27,900本になり、総数の27,899本と1本ずれる。環境省はこの表に、四捨五入などの理由で端数が合わない場合があるという注記を添えている。公表値をそのまま引くときは、この種の注記ごと引くのが安全である。
未利用の源泉がこれだけあるという事実は、地域の側から見ると二通りに読める。一つは、使える資源がまだ眠っているという読み方。もう一つは、かつて使われていたものが止まったという読み方である。どちらなのかは全国の数字では判別できないので、自治体の温泉台帳や保健所の許可件数まで下りて確かめることになる。
温度の区分も示されている。42度以上の源泉は12,695本、25度以上42度未満が6,863本、25度未満が4,074本、水蒸気やガスが1,036本である。42度以上なら加温せずに浴用に回せるため、燃料費の条件が温泉地ごとに違ってくる。
泊まる人は戻った。泊まる場所の数はまだ戻らない
コロナ禍からの回復を、宿泊の延べ人数で追ってみる。環境省の経年変化表は昭和32年度からの値を並べており、長い落ち込みと短い落ち込みの両方が見える。
| 年度 | 温泉地数 | 源泉総数 | 宿泊施設数 | 年度延宿泊利用人員 |
|---|---|---|---|---|
| 平成元年度 | 2,302 | 21,758 | 15,085 | 134,870,936人 |
| 令和元年度 | 2,971 | 27,969 | 13,050 | 126,529,082人 |
| 令和2年度 | 2,934 | 27,969 | 12,924 | 76,592,711人 |
| 令和3年度 | 2,900 | 27,915 | 12,904 | 78,038,804人 |
| 令和4年度 | 2,879 | 27,932 | 12,999 | 108,872,804人 |
| 令和5年度 | 2,857 | 27,920 | 13,179 | 120,705,968人 |
| 令和6年度 | 2,839 | 27,899 | 13,425 | 125,414,300人 |
令和6年度の宿泊延べ人数は125,414,300人で、前年度から4,708,332人増え、対前年度比103.9パーセントだった。令和2年度の7,659万人という底からは1.6倍である。一方で、平成元年度の1億3,487万人には届いていない。回復と呼べるのは直近3年の動きだけで、35年の幅で見ると水準は下がったままになる。
注目したいのは温泉地数の向きである。令和元年度の2,971か所から6年連続で減り、令和6年度は2,839か所まで落ちた。宿泊施設数は令和3年度の12,904軒を底に3年続けて増えており、人数も施設も戻る一方で、温泉地という単位だけが減り続けている。宿泊施設がゼロになった場所が、統計から静かに外れていると読める。
温泉利用の公衆浴場数も令和元年度の7,981か所から7,721か所へ減った。前年度比で25か所の減少である。宿を持たない入浴施設は、延べ宿泊人数の回復の恩恵を受けにくい位置にいる。
医師の配置を条件に挙げる枠が79か所ある
健康を前に出した温泉地の枠組みとして、国が古くから持っている制度が「国民保養温泉地」である。温泉法に基づいて環境大臣が指定するもので、指定は昭和29年に始まった。環境省の国民保養温泉地のページによれば、令和4年10月現在で全国79か所が指定されている。
指定の条件が具体的である。泉質については、利用源泉が療養泉であること、湧出量は温泉利用者1人あたり毎分0.5リットル以上が目安とされる。環境については四つの条件が並び、その二番目に、医学的立場から適正な温泉利用や健康管理を指導できる医師の配置、または入浴方法などを指導できる人材の配置計画・育成方針が確立していることが挙がっている。
残りの三つは、自然環境やまちなみ・歴史・風土・文化の観点から保養地として適していること、温泉資源の保護と衛生管理と公共的利用の増進と高齢者・障害者への配慮に取り組むこと、災害防止の取組が充実していることである。健康を売り物にする以上、指導できる人を置けという要求が制度の側から来ている点が、ほかの観光施策との違いになる。
この79か所の規模も統計に出ている。令和6年度の国民保養温泉地の年度延宿泊利用人員は8,108,974人で、前年度から149,514人増えた。全国の延べ宿泊人数1億2,541万人のうち6.5パーセントにあたる。県別では岐阜県の1,486,124人が最も多く、大分県1,169,405人、山形県818,280人が続く。指定地のない県も多く、茨城・埼玉・千葉・東京などはゼロである。
「新・湯治」は売り方の提案として出てきた
療養という言葉は、現代の客の動機とずれる。そこを埋めるために環境省が打ち出したのが「新・湯治」で、平成29年7月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」が提言した。環境省の説明では、温泉入浴だけでなく周辺の自然や歴史・文化、食を生かしたプログラムに参加する滞在のかたちとして位置づけられている。
推進プランの要素は、楽しく元気になるプログラムの提供、温泉地の環境づくり、効果の把握と普及、全国展開の四つに整理されている。国民保養温泉地はこの取組で中核的な役割を果たすことが想定されており、79か所という枠が旧来の療養地の名簿から、プログラムの実験場へと役割を移したことになる。
学生が関わる余地はこの「効果の把握」のところにある。滞在前後で体調がどう変わったかを測るには、調査票の配布と回収、入力、集計という手数のかかる作業が必要になる。宿の側に人手はないので、ここは外から入る人に向いた仕事になりやすい。地域で動く方法を広く探すならFLASPOのような場で事例を集めておくと、宿や自治体に持ち込む提案の形が決まりやすい。
同じ観光でも、体験の単価を上げる方向から入る設計もある。少人数で単価を取る型についてはアドベンチャーツーリズムは4人で1万ドル|100人必要なマス型との差が、地方全体の消費の内訳については地方のインバウンド消費は2兆1,338億円|娯楽4.5%という枠で起業するが材料になる。農村側の受け入れの数字は農泊のインバウンドは74.8万人泊|地方部5,873万人泊との距離にある。
よくある疑問
温泉地数と源泉数のどちらを使えばよいか。読み手が「場所の数」を知りたいのなら温泉地数、資源の量を示したいなら源泉数と湧出量を使う。ただし温泉地数は宿泊施設がある場所に限られるため、日帰り施設を含めて語る場面では使えない。
源泉が多い県はどこか。令和6年度の源泉総数では大分県の5,094本が最も多く、鹿児島県2,735本、北海道2,249本、静岡県2,185本、熊本県1,339本が続く。逆に最も少ないのは沖縄県の22本である。源泉の数と宿泊延べ人数の順位は一致しない。北海道は13,579,988人で全国最多だが、源泉数では3位にとどまる。
国民保養温泉地に新しく指定されることはあるか。環境省が公開している計画書を見ると、山形県の由良温泉と熊本県の湯の児・湯の鶴温泉が令和4年10月に指定されている。それ以前では秋田県の大館ぐるみ温泉郷が平成29年5月、神奈川県の芦之湯温泉が平成27年5月で、数年に一度の頻度で枠が動いている。
医師の配置が条件なら、小さな町では無理ではないか。条文の読み方としては、医師の配置と、入浴方法などを指導できる人材の配置計画・育成方針の確立が選択肢として並んでいる。常勤医を置けなくても、指導できる人を育てる計画があれば条件を満たす形になっている。
公衆浴場の数が減っているのはなぜか。環境省の統計は数の推移までしか示しておらず、理由は書かれていない。令和元年度の7,981か所から7,721か所への減少という事実だけを押さえ、原因を語るなら別の資料を当たる必要がある。推測を数字の説明として書くと、せっかくの一次資料が台無しになる。
アイデアコンテストプラットフォーム「FLASPO」

アイデア1つで、地域や企業とつながれる。
FLASPOは、全国の自治体・企業が開催する若者向けアイデアコンテストのプラットフォームです。
地域や企業が抱える課題に対して、あなたのアイデアで解決策を提案できます。
賞金やユニークな地域体験が獲得できるコンテストも多数。誰でも参加無料・オンライン完結で挑戦できます。
